「日本人の働き方がおかしい」とよく耳にしませんか？「働き方改革」である程度マシになったと感じている人もいるかもしれませんが、実は改善しなければいけない点はまだまだ残されています。本記事では日本人の働き方がおかしいと言われるようになった理由を考察してまとめてみました。
日本で生まれ育ち、そのまま就職すると、日本の労働環境が当たり前だと感じてしまいます。ですが、海外から見ると、日本の労働環境はかなり異常だと言われています。一体、どこが異常なのか主なポイントを挙げてみましょう。
長時間労働が当たり前
前回の記事「過重労働と長時間労働の違い」で解説した通り、現在の日本では1日の労働時間の上限が原則1日8時間、1週間40時間に定められています。実際に働いていている人の中で、どれだけの人がこの基準を守ることができているでしょうか？残念ながら、多くの人は法定労働時間を超えて働く長時間労働が当たり前になっています。
厚生労働省が発表した令和3年の過労死等防止対策白書では、週49時間以上働くひとの割合が「21.5%」でした。5人に1人は長時間労働をしているという計算ですね。アメリカの「18.3%」、フランスの「12.3%」、ドイルの「8.9%」と比べるとどれだけ長時間労働をしている人が多いか一目瞭然です。
有給休暇を消化しない
日本人の働き方がおかしいのは長時間労働の多さだけではありません。
実は海外と比べると「休日の数」が圧倒的に少ないといった特徴があるます。改善されたと言われる日本人の有給休暇取得率は「50%」、主要先進国のアメリカ「71%」やフランス「93%」と比べるとかなり低くなっています。海外ではポジティブな理由で有給休暇を活用するのが当たり前となっています。一方、日本人の多くは「万が一のため」や「仕事をサボっていると思われたくない」といったネガティブな理由から有給休暇を消化しない人ばかりとなっています。
サービス残業が当たり前
サービス残業が当たり前になっている人はいませんか？
その感覚はおかしいと気付きましょう。働いたのに賃金が発生しないサービス残業を国は認めていません。実労働1日8時間、1週間40時間を超えて従業を働かせる場合は、必ず時間外労働として、割増賃金を企業は支払わなければいけません。サービス残業があるのが当たり前なのではなく、サービス残業をしなければいけない労働環境は異常だと忘れないようにしましょう。
過重労働・長時間労働が当たり前になった理由
では、なぜ日本人の働き方がおかしくなったのでしょうか？
その主な理由は以下となります。
間違った仕事観
「仕事を頑張っている=遅くまで働いている」と考えている人も多いですよね。
残念ながら、その考えは間違いです。日本人に定着した遅くまで働いて頑張っているという考えは海外では通用しません。普通に考えれば、仕事ができる・仕事を頑張っている人は就業時間内に自分の仕事を終わらせるからです。
帰ることができるのに周りが残業をしているから自分も残業をするという多くの日本人が持つ考えを捨ててしまいましょう。
終身雇用の弊害
最近は当たり前ではなくなってきましたが、いまだに終身雇用至上主義の日本人も多く残っています。もちろん、1つの企業で定年まで勤め上げることも素晴らしいことです。ですが、この終身雇用が原因で長時間労働や必要のない休日出勤が発生しているとも言われています。
終身雇用ということは、同じ職場で上司・同僚・部下と長期間一緒に働くことになります。そうなると自然に上司の顔色をうかがうようになってしまいます。その結果、上司から良い評価を得ようとして、長時間労働やサービス残業を進んでしようとする人が続出します。
この終身雇用の弊害による労働環境の悪循環も日本人の働き方がおかしいと言われる理由の1つです。
異常な労働環境から脱出するためには？
日本のおかしい働き方・労働環境から脱出するには「仕事は仕事」「他人は他人」と割り切ることが大切となります。みんなが残業しているからといって自分も残業をするといった行為をやめることから始めましょう。残業をしていないから正しい評価をしてくれないというケースは会社が異常なのです。先程も述べましたが、仕事ができる人は就業時間内にしっかりと自分の仕事を終わらせています。残業をしていないからサボっていると評価を下す会社は労働環境が良くなる可能性も低いと言われています。働ける会社は1つだけではありません。しっかりと正しい評価をしてくれる会社に転職するのも1つの方法です。
自分の職場・企業が異常な労働環境だと気付いた時は、しっかりと外の環境に目を向けてみてください。
まとめ
政府主導で働き方改革が行われていますが、労働環境が改善されない残念な職場・企業も残っています。正しい評価を得るために長時間労働や休日出勤をしなければいけないというのは間違った考えです。正しい働き方で正しい評価をしてもらえる企業を探す、そんな企業に採用されるための個人のスキルを高めていきましょう。